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「みんなはいくら貯金しているのか」を知りたいとき、よく使われるのが金融経済教育推進機構（J-FLEC）の家計の金融行動に関する世論調査と、総務省統計局の家計調査（貯蓄・負債編）です。
2つの調査の2025年の結果をもとに、平均と中央値、年代別の金額、統計で数字が違う理由を整理します（2026年10月時点）。
貯金の平均は2025年でいくら？
まずは家族のいる世帯と、ひとり暮らしの世帯に分けて全体の数字を確認します。平均と中央値の両方を見るのがポイントです。
二人以上世帯は平均1,940万円で中央値720万円
J-FLECが2025年12月に公表した2025年調査のポイントによると、二人以上世帯の金融資産保有額は平均1,940万円でした。金融資産を持っていない世帯も含めて少ない順に並べたとき、ちょうど真ん中にあたる中央値は720万円です。平均は中央値の2.7倍ほどあり、両者の開きはかなり大きいといえます。
この調査は2025年6月20日から7月2日にかけて、インターネットのモニターを対象に行われました。二人以上世帯の調査は、世帯主が20歳以上80歳未満で世帯員が2人以上の5,000世帯が対象です。調べているのは「金融資産」で、預貯金のほか、株式、投資信託、債券、積立型の保険、個人年金保険、財形貯蓄などを含みます。いわゆる「貯金」より範囲が広いことを先に押さえておきましょう。
平均が中央値よりずっと高くなるのは、数千万円単位の資産を持つ一部の世帯が平均を押し上げるからです。2025年は3,000万円以上を持つ世帯が18.8％ありました。1,000万円以上まで広げると、合わせて43.8％でした。報告書でも、平均値は少数の高額保有世帯に大きく引き上げられることがあり、中央値のほうが世帯全体の実感に近いと説明されています。
前の年と比べると、数字の伸びが目立ちます。2024年は平均1,374万円、中央値350万円だったので、1年で平均は566万円、中央値は370万円増えました。金融資産を持たない世帯の割合も、24.0％から15.7％へ下がっています。
資産が増えた世帯にその理由を聞くと、「株式・債券評価額の増加」「配当や金利収入」「定例的な収入の増加」が上位でした。株価の上昇や新しいNISAでの積み立てが、保有額の伸びにつながった世帯もあると考えられます。ただし1年での変化としては大きいため、単年の数字だけで「みんな急にお金持ちになった」と受け取るのは早いでしょう。
なお、調査対象になった世帯の過去1年間の手取り収入は、平均609万円、中央値500万円でした。手取りの中央値が500万円の集団で、金融資産の中央値が720万円という関係になります。2021年には調査の方法と対象が大きく見直されているため、それより前の年と比べるときは注意が必要です。
単身世帯は平均919万円で中央値130万円
ひとり暮らしの人については、J-FLECが別に単身世帯の調査結果をまとめています。2025年の金融資産保有額は平均919万円、中央値は130万円でした。平均と中央値の差はおよそ7倍で、二人以上世帯よりも開きが大きくなっています。
単身世帯の調査対象は、20歳以上80歳未満でひとりで世帯をつくっている2,500人です。単身赴任のように一時的にひとりで暮らしている人は含まれません。回答者の平均年齢は50歳で、男性が51.4％、女性が48.6％でした。過去1年間の手取り収入は平均274万円、中央値220万円と、二人以上世帯の半分以下の水準にとどまっています。
平均との差が大きい理由は、報告書の数字からも読み取れます。金額に回答した世帯のうち、金融資産を持つ世帯が1,690、持たない世帯が753でした。そのうえで、全体の8割弱は保有額が平均の919万円より少なかったとされています。平均額を「普通の人の貯金額」と考えると、多くの人が自分は少ないと感じてしまう数字です。
分布を見ると、3,000万円以上を持つ人が9.6％いる一方、金融資産を持たない人は30.1％でした。100万円未満の人も13.7％いて、少ない側に人数が集まり、多い側に長く尾を引く形になっています。100万円以上500万円未満は合わせて20.6％、500万円以上1,000万円未満は10.4％でした。1,000万円以上は合わせて22.9％で、二人以上世帯の43.8％の半分ほどです。中央値の130万円は、ちょうどこの真ん中の位置を示しています。
時系列で見ると、2024年の単身世帯は平均989万円、中央値100万円でした。2025年は平均が70万円減った一方で、中央値は30万円増えています。一部の高額な人の影響が小さくなり、真ん中あたりの人の資産が少し増えた年だったと読み取れるでしょう。
ひとり暮らしの人が自分の貯金と比べるなら、まずは中央値の130万円を目安にするのが現実的です。平均の919万円は、資産を多く持つ一部の人の影響を強く受けた数字だと考えておくと、必要以上に焦らずに済みます。年代によっても大きく違うので、次の章で年代別の数字を見てみましょう。
年代別の貯金はどれくらい違う？
貯金は年齢とともに増えていくのが一般的です。同じ年代の数字と比べるほうが、自分の位置をつかみやすくなります。
二人以上世帯は60歳代の中央値が1,400万円
J-FLECの二人以上世帯の分類別データから、世帯主の年代ごとの金融資産保有額を見てみます。金融資産を持たない世帯も含めた数字は、20歳代が平均525万円で中央値125万円、30歳代が平均1,096万円で中央値311万円でした。40歳代は平均1,486万円で中央値500万円、50歳代は平均1,908万円で中央値700万円です。
60歳代になると平均2,683万円、中央値1,400万円と大きく増えます。70歳代は平均2,416万円、中央値1,178万円で、60歳代より少し下がりました。退職金を受け取る時期に資産がいちばん多くなり、その後は生活費などに少しずつ取り崩していく流れが数字に表れています。3,000万円以上を持つ世帯の割合も、20歳代の4.1％から60歳代の27.2％まで年代とともに上がっていく傾向です。
年代が上がるほど、金融資産を持たない世帯の割合は下がります。20歳代は21.6％、30歳代は17.6％、40歳代は18.8％、50歳代は18.2％でした。60歳代は12.8％、70歳代は10.9％まで低くなります。子育てや住宅購入でお金が出ていく30歳代から50歳代は、どの年代でも2割近くの世帯が金融資産を持っていない状態です。
年代ごとの回答世帯数にも目を向けておきましょう。20歳代は171世帯と少なく、40歳代から70歳代はそれぞれ1,000世帯を超えています。20歳代の数字は少ない回答から計算されているので、ほかの年代よりもぶれやすいと考えておくと安心です。
30歳代の数字をもう少し詳しく見ると、平均の1,096万円に対して中央値は311万円でした。共働きで収入が多く、早くから投資に回している世帯が平均を押し上げていると考えられます。30歳代の夫婦で300万円前後の金融資産があれば、同世代のちょうど真ん中あたりにいるということです。
40歳代と50歳代は、中央値で比べると500万円から700万円へ200万円の差でした。教育費のピークと重なる時期なので、貯金のペースが落ちやすい年代でもあります。中央値を目安にしつつ、子どもの進学時期や住宅ローンの残り年数と合わせて考えると、自分に合った目標を立てやすくなるでしょう。
単身世帯は20歳代の中央値が37万円
J-FLECの単身世帯の分類別データでは、年代ごとの差がさらにはっきりします。金融資産を持たない人も含めた保有額は、20歳代が平均255万円で中央値37万円でした。30歳代は平均501万円で中央値100万円、40歳代は平均859万円で中央値100万円となっています。
50歳代は平均999万円で中央値120万円、60歳代は平均1,364万円で中央値300万円でした。70歳代は平均1,489万円、中央値500万円で、単身世帯では年代が上がるほど平均も中央値も増えていきます。二人以上世帯と違い、70歳代で下がらない点が特徴です。
注目したいのは、30歳代から50歳代までの中央値がほとんど変わらないことです。中央値は100万円から120万円の間にとどまっていて、平均だけが年齢とともに増えています。一部の人が資産を大きく増やす一方で、多くの人は100万円前後のまま年齢を重ねている様子がうかがえます。3,000万円以上を持つ人は20歳代では0.7％にとどまる一方、40歳代で9.9％、70歳代では17.5％まで増えました。こうした一部の人が、平均だけを押し上げているわけです。
金融資産を持たない人の割合は、20歳代が33.2％、30歳代が32.3％、40歳代が32.1％でした。50歳代は35.2％と6つの年代でいちばん高く、60歳代は30.4％、70歳代は20.4％です。20歳代から60歳代まで、ほぼ3人に1人が金融資産を持っていない計算になります。
二人以上世帯と同じ年代で比べると、差の大きさがわかります。50歳代の中央値は、二人以上世帯の700万円に対して単身世帯は120万円でした。世帯の人数や収入の数が違うので単純には比べられませんが、ひとり暮らしの人は家族のいる世帯の数字を目安にしないほうが、実態に合った比較ができます。
回答者数は20歳代が548人と6つの年代でいちばん多く、30歳代と40歳代はそれぞれ320人台でした。20歳代の中央値37万円は、社会に出て間もない人も含んだ数字です。就職して数年のうちは、毎月の積み立てが少しずつ積み上がっていく段階だと考えれば、焦らずに取り組めるでしょう。
統計によって平均額が違うのはなぜ？
貯金の平均を調べると、J-FLECとは違う数字に出合うことがあります。総務省の家計調査とJ-FLECの調査で、何を数えているかが異なるためです。
家計調査では平均2,059万円
総務省統計局が2026年5月19日に公表した家計調査報告（貯蓄・負債編）2025年平均結果によると、二人以上の世帯の貯蓄現在高は平均2,059万円でした。前の年より75万円、3.8％増え、7年続けての増加です。比べられる2002年以降で最も多い金額となっています。
貯蓄のある世帯だけを少ない順に並べた中央値は1,264万円でした。貯蓄がゼロの世帯も含めた中央値は1,167万円で、こちらは参考値の扱いです。平均の2,059万円を下回る世帯は66.1％あり、約3分の2の世帯が平均より少ない計算になります。少ない金額の側に世帯が集まる形は、J-FLECの調査と同じです。
働いている人が世帯主の勤労者世帯に限ると、貯蓄の平均は1,717万円でした。前の年より138万円、8.7％の増加です。勤労者世帯は退職した高齢の世帯を含まないぶん、二人以上の世帯全体より平均が低く出ています。
貯蓄の中身を見ると、普通預金などの通貨性預貯金が710万円で、17年続けて増えました。定期性預貯金は511万円、生命保険などは369万円です。株式や投資信託などの有価証券は440万円で、前の年より63万円、16.7％の大幅な増加でした。社内預金など金融機関外の貯蓄は29万円となっています。通貨性と定期性を合わせた預貯金は1,221万円で、貯蓄全体の6割近くを占めました。
世帯主の年齢別の平均は、40歳未満が994万円、40～49歳が1,381万円、50～59歳が1,756万円でした。60～69歳は2,843万円と最も多く、70歳以上は2,471万円です。40歳未満の世帯は前の年より14.6％増えていて、伸び率では全年齢の中でいちばん大きくなりました。
年間収入に対する貯蓄の割合を示す貯蓄年収比は、全体で302.3％でした。貯蓄が年収のおよそ3年分という計算です。もとになる年間収入は全体で681万円、40歳未満で767万円、50～59歳で905万円でした。40歳未満は129.6％、60～69歳は440.1％で、若い世帯ほど年収に比べた貯蓄は少なくなっています。自分の貯蓄を年収で割ると、同じ年代の世帯と比べやすくなるでしょう。
日常の出し入れ分を数えるかで差が出る
同じ2025年の二人以上世帯でも、平均はJ-FLECが1,940万円、家計調査が2,059万円で、差は119万円でした。中央値では、J-FLECの720万円に対して、家計調査でゼロの世帯を含めた値は1,167万円です。中央値の差は447万円と、平均の差よりずっと大きくなっています。なお、J-FLECの720万円は金融資産を持たない世帯も含めた値で、家計調査の1,264万円は貯蓄ゼロの世帯を除いた値という違いもあります。
いちばん大きな違いは、預貯金のどこまでを数えるかです。J-FLECの調査では、預貯金のうち「日常的な出し入れ・引落しに備えている部分」を金融資産に含めません。運用のためや将来に備えて蓄えている部分だけが対象です。一方の家計調査は、給料が振り込まれる普通預金の残高も、そのまま貯蓄に入れています。
たとえば普通預金に100万円があり、そのうち60万円が来月の家賃やカードの支払いに使うお金だったとします。家計調査の考え方では100万円すべてが貯蓄ですが、J-FLECの考え方で数えるのは残りの40万円だけです。生活費を多めに口座に置いている世帯ほど、2つの調査の数字に差が出やすくなります。
調べ方の違いも見逃せません。J-FLECはインターネットのモニターに回答してもらう調査で、二人以上世帯は世帯主が20歳以上80歳未満の世帯に限っています。家計調査には年齢の上限がなく、80歳以上が世帯主の世帯も含まれる点が違いです。対象の選び方や回答方法が異なるため、どちらかの数字が正しくて、もう一方が間違っているというわけではありません。
自分の貯金と比べるときは、数え方をそろえることが大切です。普通預金も含めた預貯金や保険、株式などを全部足した金額なら、家計調査の数字と比べるのが合っています。生活費を除いて、将来のために取ってあるお金だけを数えるなら、J-FLECの数字が近い物差しです。
ひとり暮らしの人の場合は、比べる相手が限られます。家計調査の貯蓄・負債編で毎年公表される結果は二人以上の世帯が中心なので、単身世帯の年代別の数字を知りたいときは、J-FLECの単身世帯調査を使うのが便利です。どの統計を使ったかを意識しておくと、ネットで見かける数字に振り回されにくくなります。
貯金ゼロや借入のある世帯はどれくらい？
平均や中央値の裏側には、貯金がほとんどない世帯や、住宅ローンを抱える世帯もいます。数字の内訳を見ておくと、自分の状況を落ち着いて判断できます。
金融資産を持たない単身世帯は30.1％
J-FLECの2025年調査で、金融資産を持っていないと答えたのは、単身世帯で30.1％、二人以上世帯で15.7％でした。2024年は単身世帯が32.8％、二人以上世帯が24.0％だったので、どちらも割合は下がっています。それでも、ひとり暮らしの人のおよそ3人に1人が金融資産を持っていない状態です。
ここで注意したいのは、「金融資産を持っていない」が「口座にお金がまったくない」という意味ではない点です。J-FLECは、預貯金しか持っておらず、そのうち運用や将来の備えにあたる部分がゼロの世帯も、金融資産を持たない世帯として数えています。生活費として口座にお金はあっても、貯めている分がない人もここに含まれる仕組みです。
その内訳も公表されています。単身世帯で金融資産を持たない人のうち、口座があって残高もある人は49.9％、口座はあるが残高がない人は31.2％でした。口座自体を持っていない人は18.9％です。口座に残高がある人の預貯金は平均235万円でした。二人以上世帯の場合は、口座があって残高もある世帯が50.0％で、その平均は727万円でした。口座を持っていない世帯は14.7％です。
二人以上世帯について、預貯金や株式などの金融商品をひとつも持っていないと答えた世帯の割合も見ておきます。2024年の3.0％から、2025年は5.4％に上がりました。生活費として使う預貯金を含めても何も持たない世帯は少数ですが、増えている点は気にかけておきたいところです。
単身世帯では、年間収入によって割合が大きく変わります。収入がない人では64.0％、300万円未満の人では33.7％が金融資産を持っていませんでした。300万円以上500万円未満では21.8％、500万円以上750万円未満では14.0％と、収入が増えるほど割合は下がっていきます。
金融資産を持たない状態が続くと、急な出費があったときにカードの分割払いや借入に頼ることになりかねません。生活費の口座とは別に、少額でも「使わないお金」を分けて置いておくことが、J-FLECの数え方でいう金融資産をつくる第一歩になります。まずは毎月の給料日に決まった額を移すところから始めてみてください。
50歳未満の世帯は負債が貯蓄を上回る
家計調査では、貯蓄と一緒に負債も調べています。2025年の二人以上の世帯の負債は平均675万円で、4年続けての増加でした。負債のある世帯は全体の37.5％で、負債のある世帯だけで見ると平均は1,802万円、中央値は1,511万円です。負債の91.9％は住宅や土地のためのもので、金額では620万円でした。負債のある世帯のうち、平均の1,802万円を下回る世帯は56.0％を占めます。
年齢別に見ると、負債は若い世帯ほど多くなっています。40歳未満の世帯の負債は平均1,882万円、40～49歳は1,483万円でした。50～59歳は743万円、60～69歳は234万円、70歳以上は81万円と、年齢が上がるにつれて減っていきます。負債のある世帯の割合は40～49歳が67.0％で最も高く、40歳未満でも64.3％ありました。
貯蓄から負債を引いた純貯蓄額で見ると、50歳未満の各年齢層は負債のほうが多い状態です。一方、50歳以上は貯蓄が負債を上回り、60～69歳の純貯蓄額は2,609万円と最も多くなっています。若いうちに住宅ローンを組み、返しながら貯蓄を増やしていくという流れが、数字にはっきり出ています。
負債のある世帯に絞ると、40歳未満の世帯は貯蓄が1,029万円、負債が2,927万円でした。負債が貯蓄を1,898万円上回っていて、年齢層の中でいちばん大きな差です。40歳未満の世帯の住宅や土地のための負債は2,749万円で、前の年より153万円、5.9％増えていました。
住宅ローンを抱える世帯にとっては、貯蓄の金額だけで家計の安全度を判断することはできません。貯蓄が平均や中央値を下回っていても、ローンの返済が計画どおり進んでいれば、資産としての住宅が残っていきます。反対に、貯蓄が多くても借入の残りが大きければ、自由に使えるお金は見た目より少ないといえます。
自分の家計を確かめるときは、貯蓄の残高とあわせてローンの残高も書き出しておくと便利です。家計調査と同じように、貯蓄から負債を引いた金額を出してみると、同じ年齢層の世帯と比べた自分の位置がわかりやすくなります。返済の終わる時期と、そのときに残したい貯蓄の額も一緒に考えておきましょう。
自分の貯金を平均と比べるときのコツは？
年代のほかに、年収や住まいの違いでも貯金の金額は大きく変わります。自分に近い条件の数字を選び、目標づくりに役立てましょう。
年収別の中央値と比べる
J-FLECの二人以上世帯のデータを年間収入ごとに見ると、金融資産の中央値は収入に沿って上がっていきます。300万円未満の世帯は平均858万円で中央値100万円、300万円以上500万円未満は平均1,431万円で中央値550万円でした。500万円以上750万円未満は平均1,755万円で中央値800万円です。
750万円以上1,000万円未満になると平均2,222万円、中央値1,200万円でした。1,000万円以上1,200万円未満は平均2,725万円、中央値1,520万円、1,200万円以上は平均5,635万円、中央値3,000万円となっています。年代別と同じように、どの収入層でも平均は中央値を大きく上回りました。
単身世帯でも同じ傾向が見られます。年間収入が300万円未満の人は平均677万円で中央値85万円、300万円以上500万円未満は平均1,047万円で中央値270万円でした。500万円以上750万円未満は平均1,398万円で中央値500万円です。750万円以上の層は回答者が少ないので、数字は参考程度にとどめておきましょう。
住まいによる違いも大きく出ています。二人以上世帯では、持ち家の世帯の中央値が1,000万円、持ち家でない世帯は300万円でした。単身世帯では、持ち家の人の中央値が500万円、持ち家でない人は61万円です。持ち家の世帯には年齢の高い世帯が多く含まれるため、住まいの違いだけで差が生まれたわけではない点に注意が必要です。
比べ方の手順としては、まず世帯の形（単身か二人以上か）を選び、次に年代か年収のどちらか近いほうの表を使います。年代と年収の両方が平均と大きく違う人は、年収の表を使うほうが実態に近い比較になりやすいでしょう。収入が多いのに中央値を下回っているなら、支出の見直しが必要なサインかもしれません。
ひとつの表だけで判断せず、いくつかの数字を並べてみることも大切です。年代別では真ん中より下でも、年収別で見れば真ん中より上ということもあります。家計調査の貯蓄年収比を使って、貯蓄が年収の何年分にあたるかを出しておくと、収入が変わったときにも比べやすい物差しになります。
目標額と老後の準備額の目安
J-FLECの調査では、将来いくらの金融資産を持ちたいかという目標残高も聞いています。2025年の二人以上世帯の目標は平均3,926万円で、中央値は2,000万円でした。単身世帯は平均2,624万円、中央値1,000万円です。実際の中央値と比べると、二人以上世帯で2.8倍ほど、単身世帯で7.7倍ほどの開きがあります。
年代別の目標を見ると、二人以上世帯では20歳代の中央値が800万円で、30歳代から70歳代までは2,000万円でした。単身世帯では20歳代の中央値が775万円、50歳代は2,000万円と最も高くなっています。年齢を重ねて老後が近づくほど、目標の金額を高く置く人が増えていく様子が読み取れます。
老後への備えも質問項目のひとつです。年金を受け取り始めるときに最低限準備しておきたい金融資産の額は、二人以上世帯の平均で2,267万円、単身世帯の平均で1,859万円でした。60歳未満の世帯に限ると、二人以上世帯は平均2,399万円、単身世帯は2,047万円でした。どちらも平均の値なので、大きな金額を答えた人に引っ張られている可能性がある点は意識しておきましょう。
目標額を考えるときは、人の数字をそのまま使うより、自分の暮らし方から逆算するほうが確実です。老後の毎月の生活費から年金の見込み額を引き、足りない分に年数をかけると、準備したい金額の目安が出ます。年金の見込み額は、毎年届くねんきん定期便や、日本年金機構のねんきんネットで見ることが可能です。
目標までの道のりは、毎月の積み立て額に置き換えると具体的になります。たとえば20年で600万円を貯めたいなら、利息を考えなければ毎月2万5,000円の積み立てで届く計算です。30年で1,000万円なら、毎月およそ2万8,000円になります。少額でも自動で別の口座へ移す仕組みをつくると、続けやすくなるでしょう。
中央値は「ほかの人の真ん中」を示す数字であって、目指すべき金額ではありません。平均や中央値は現在地を知るための物差しとして使い、目標は自分の暮らしと将来の予定から決めることが大切です。そのうえで、ときどき最新の統計と見比べると、家計の変化に早く気づけます。
まとめ
2025年の貯金の平均と、その読み方のポイントは次の5つです。
- J-FLECの調査では、二人以上世帯の金融資産は平均1,940万円で中央値720万円、単身世帯は平均919万円で中央値130万円です。
- 年代が上がるほど金額は増えますが、単身世帯は30歳代から50歳代の中央値が100万円台にとどまります。
- 総務省の家計調査の平均は2,059万円で、日常の出し入れ分を数えるかどうかで差が生まれます。
- 単身世帯の約3人に1人は金融資産を持たず、50歳未満の世帯では負債が貯蓄を上回ります。
- 比べるときは中央値を使い、世帯の形と年代や年収の近い数字を選びましょう。
平均に一喜一憂せず、自分に合った物差しで無理のない目標を立てていきましょう。
